鎌倉後期の社会変動
蒙古襲来前後から農業の発展がみられ、畿内や西日本一帯では麦を裏作する二毛作が普及し、肥料には山野の草や木あ使われ、鉄製の農具や牛馬を利用した農耕も広がった。また、大唐米も輸入され、肥料には草を刈って田に敷きこむ刈敷や草木を焼いて灰にしたものが利用された。灯油の原料である荏胡麻なども栽培され、絹布や麻布などが織られた。また、鍛冶、鋳物師、紺屋などの手工業者も多く、農村内に住んで商品を作ったり、各地を歩いて仕事をした。
荘園、公領の中心地や交通の要所、寺社の門前などには生産された物資を売買する定期市が開かれた。地方の市場では地元の特産品や米などが売買され、中央から織物や工芸品などを運んでくる行商人もあらわれた。
京都、奈良、鎌倉などの中心都市には高級品を扱う手工業者や商人が集まり、定期市の他に常設の小売店（見世棚）も見られるようになった。
商工業者は平安後期から見られ、最初は大寺社や天皇家に属して販売や製造の特権を認められたが、やがて同業者同士で座を形成するようになった。
遠隔地を結ぶ商業取引もさかんで、各地の港や大河川沿いの交通の要所には商品の中継と委託販売や運送を業とする問が発達した。売買の手段としては、米などの現物にかわって貨幣が多く用いられるようになったが、もっぱら宋銭が利用された。
また、遠隔地間の取引には金銭の輸送を手形で代用する為替が使われ、金融機関としての高利貸業者の借上も多くあらわれた。荘園の一部では年貢の銭納も行われた。
また、荘園領主や地頭の圧迫や非法に対する農民の動きも盛んになり、団結して訴訟を起こしたり、集団で逃亡したりする例も多くなった。
生産や流通経済のめざましい発達と社会の変化のなかで幕府は多くの困難に直面した。
蒙古襲来は御家人たちに多くの犠牲を払わせたが幕府は十分な恩賞ｗ与えることができず、御家人の信頼を失う形となった。また、御家人の分割相続により所領が細分化され、貨幣経済の発達に巻き込まれていたため、蒙古襲来は大きな影響を与えた。
1297年には困窮する御家人を救うため永仁の徳政令を出し、御家人の所領の質入れや売買を禁止し、それまでの質入れ、売却した御家人領を無償で取り戻させた。しかし、効果は一時的におわった。
中小御家人の多くが没落する一方で、経済情勢の転換をうまく掴み勢力を拡大する武士もあらわれた。特に、畿内やその周辺では荘園領主に対抗する地頭や非御家人の新興武士たちが武力に訴えて年貢の納入を拒否したり、領主に対抗するようになった。
蒙古襲来
鎌倉幕府では日宋間で正式な国交は行われなかった。しかし、平氏政権下での積極的な海外通交の後、私的な貿易や僧侶、商人の往来などが行われ日本は宋を中心とする東アジア通商圏に組み込まれた。
13世紀初め、モンゴル高原にチンギスハーンがモンゴル民族を統一、中央アジアから南ロシアまでを征服した。その後継はヨーロッパ遠征を行い、また金を滅ぼすとユーラシア大陸の東西にまたがる大帝国を建設した。チンギスハーンの孫のフビライハーンは中国を支配するために都を北京に移し、国号を元と改めた。高麗を全面的に服従させると日本に対してたびたび朝貢を強要してきた。
しかし、当時の執権の北条時宗はこれを拒否し、元は高麗の軍勢を合わせた約3万の兵で1274年に対馬、壱岐を攻めると九州北部の博多湾に上陸した。かねてから警戒していた幕府は九州に御家人を動員したが、元軍の兵器や戦法に苦戦を強いられた。しかし、元軍の損傷も大きくたまたまの暴風雨もあって退いた。その後、来襲に備えて九州北部の要所を御家人に警備させる異国警固番役を強化させ、博多湾沿いに石造りの防塁を構築させた。
南宋を滅ぼした元はふたたび日本の征服を目指し、1281年に約14万の大軍で九州北部にせまるが、博多湾岸への上陸をはばまれている間に暴風雨に襲われ大損害を受け敗北した。
再度に渡る襲来の失敗の原因として、元に征服された高麗や南宋の抵抗が考えられる。特に、高麗は30年近く抵抗を続け征服後も様々な形で抵抗を続けていた。フビライは日本との交渉や攻撃の際に高麗を利用したが、高麗の抵抗の継続は日本遠征の障害となった。また、旧南宋や大越の元への抵抗の動きがおこり、三度目の日本襲来は断念された。
蒙古襲来後も元は日本への征服計画を立てていたことを受け、幕府は引き続き異国警固番役に九州の御家人を動員した。あた、御家人以外にも全国の荘園、公領の武士も動員する権利を朝廷から得て、蒙古襲来後に西国一帯に勢力を強めていった。九州の博多には北条氏一門を鎮西探題として送り、九州地方の政務や裁判の判決、御家人の指揮にあたらせた。
幕府の支配権が全国に拡大する中で北条氏の権力は拡大し、なかでも家督をつぐ得宗の勢力が強大となった。それにつれて、得宗の家臣である御内人と本来の御家人との対立が強まった。時宗の子の貞時の時代の1285年には有力御家人の安達泰盛らが御内人代表（内管領）の平頼綱によって滅ぼされた。その後、貞時は頼綱を滅ぼし、幕府の実権を握った。
武士の社会
このころまでの武士は開発領主の系譜を引き先祖以来の土地に住み着いて所領を拡大してきた。彼らは河川の近くの微高地を選んで館を構え、周囲には堀、溝、塀をめぐらした。武芸の練習場やあ防御施設であると同時に農業営業の中核でもあった。館の周辺部には、年貢や公事のかからない直営地を設け、下人や所領内の農民を使って耕作させた。荒野の開発も行い、現地の管理者（地頭）として農民からは年貢を徴収し国衙や領主に収め、定められた収入として加徴米を得た。
一族の子弟たちには所領を分けて与える分割相続を原則とし、それぞれは一族の血縁的統制のもとに宗家を首長とあおいで活動をひろげた。当時の家族制度は、女性の地位は比較的高く、相続の際も男性と同じ分配がなされた。
宗家と分家の集団を、当時は一門、一家と呼ばれ、宗家の首長は惣領、他を庶子と呼んだ。戦時には一門は団結し首長は指揮官となった。平時でも先祖の祭りや一門の氏神の祭祀は惣領の権利で義務であった。
幕府の政治、軍事体制は惣領制を基礎とし、軍役も惣領が責任者となって一門の庶子に割り当て一括して奉仕した。庶子も御家人であったが、幕府とは惣領を通じて結ばれていた。
みずから支配権を拡大させようとする武士たちは、荘園、公領の領主や所領の近隣の武士とのあいだで年貢の徴収や境界の問題をめぐって紛争を起こすことが多かった。特に、承久の乱後、畿内、西国地方にも多くの地頭が新たに任命され、東国出身の武士が各地に新しい土地を持つようになった。これにより、現地の支配権をめぐって紛争はますます拡大した。これを受け、幕府は公正な裁判制度の確立を急いだ。
また、領主たちも幕府に訴えを出し地頭の年貢未納などの動きを抑えようとしたが、現地に根を下ろした地頭の行動を阻止することは難しく、紛争解決のためにやむを得ず地頭に荘園の管理を一切任せて、一定の年貢納入だけを請け負わせる地頭請所の契約を結ぶようになった。さらには、現地の土地の相当分を地頭に分け与え、相互の支配権を認め合う下地中分の取り決めを行うこともあった。幕府も当事者間の解決を勧めたので、現地の支配権は次第に地頭に移っていった。
鎌倉時代（中期）
承久の乱
京都の朝廷では幕府の成立と勢力の拡大に直面し、これまでの朝廷の政治の立て直しが行われ、その中心となったのが後鳥羽上皇であった。上皇は分散していた広大な皇室領の荘園を手中に収め、新たに西面の武士の軍事力の強化を図った。そのなかで1219年、実朝が頼家の遺児公卿に暗殺されると朝幕関係が不安定になった。1221年、後鳥羽上皇は畿内、西国の武士や大寺院の僧兵、北条氏に反発する東国武士の一部を味方につけ、義時追討に兵をあげた。しかし、東国武士の大多数が北条氏のもとに集結し戦いに臨み、1か月ののち圧倒的勝利をおさめ3上皇を配流した。
乱の後、幕府は皇位継承に介入するようになり、京都に新たに六波羅探題をおいて朝廷の監視、京都の警備、西国の統轄にあたらせた。また、上皇側についた貴族、武士の所領3000か所を没収し、戦功のあった御家人にその地の地頭に任命した。
これにより、幕府の力が畿内、西国の荘園、公領にまで広く及ぶようになった。
執権政治
承久の乱後、泰時のもと発展を迎えた。執権を補佐する連署を北条一族から有力者をあてて、有力な御家人や政務に優れた者を十一人選び評定衆とし、幕府の政務処理や裁判に当たらせ合議制で政治を行った。
1232年には御成敗式目51か条を制定し、頼朝以来の先例や武士社会の慣習や道徳に基づいて守護や地頭の任務と権限を定めた。御家人同士や御家人と荘園領主との紛争を公平に裁く基準が定められた初めての武家の法典となった。
朝廷の支配下の地域では律令の系統をひく公家法、荘園領主のもとでは本所法がそれぞれ効力を持っていたが、公平な裁判を重視する武家法の影響は次第に広がっていきその効力の範囲を広げていった。
合議制の採用や式目の制定などの泰時の政策は、孫の時頼に受け継がれ、評定衆のもとに新たに引付をおき引付衆を任命した。引付は御家人たちの所領に関する訴訟を専門に担当させ、迅速で公平な裁判の確立に努めた。
一方、幕府は前将軍の藤原頼経を京都に送り返し、その子の将軍藤原頼嗣の力を弱め、1247年には三浦一族を滅ぼし、北条氏の地位を不動のものとした。また、朝廷には政治の作新と制度の改革を求め、これを受けた後嵯峨上皇により評定衆がおかれ、朝廷の内部に幕府の力が及ぶようになった。やがて、藤原将軍にかわる皇族将軍むかえた。
鎌倉幕府の成立
反平氏の諸勢力のうち東国の武士団は武家の棟梁で源氏の嫡流である頼朝もとに集結し最も有力な勢力となった。頼朝は挙兵後まもなく、相模の鎌倉を根拠地として広く主従関係の確立に努め、関東の荘園、公領を支配して御家人の所領支配を保障した。1183年の平氏の都落ち後、京都の後白河法皇と交渉して東海、東山両道の東国の支配権の承認を得た。1185年に平氏が滅亡すると、頼朝の強大化を恐れた法皇が義経に頼朝追討を命じたが、頼朝は軍勢を京都に送り法皇に迫り、諸国に守護、荘園や公領に地頭を任命する権利や、兵粮米を徴収する権利、国衙の実験を握る在庁官人を支配する権利を獲得した。
その後、義経をかばったとして奥州藤原氏を滅ぼすと1190年には上洛が実現し右近衛大将、1192年には法皇の死後に征夷大将軍に任命された。
幕府の支配機構は簡素で実務的で、鎌倉には中央機関として御家人を統制する侍所、一般政務や財政事務を行う政所、裁判事務を行う問注所が置かれ、京都から招いた下級貴族を主とする側近たちが頼朝を補佐した。地方には守護と地頭が置かれた。
守護は原則として各国に一人ずつ、主に東国出身の有力御家人が任命され、大犯三か条などの職務に就き、国内の御家人を指揮し平時には治安の維持と警察権の行使、戦時には国内の武士を統率した。また、在庁官人を支配し、特に国衙の行政事務を引き継いで地方行政官としての役割も果たした。
地頭は御家人の中から任命され、年貢の徴収、納入と土地の管理、治安維持を行った。地頭は平氏政権の際にも一部で置かれたが、給与に一定の決まりがなく土地ごとの慣例に従っていた。これを頼朝はその職務を明確化し任命権を国司や荘園領主から奪い、地頭を任命した。これにより、御家人の権利が保障されるようになったが、地頭の設置範囲は平家没官領を中心とする所領に限られた。
幕府支配の基本をなしたのは将軍と御家人の主従関係であった。頼朝は地頭を任命することで先祖伝来の所領の支配を保障したり（本領安堵）、新たな所領を与えたり（神恩給与）し、この御恩に対して御家人は戦時には軍役、平時には京都大番役や鎌倉番役を務めた。
東国は実質上幕府の支配地域で、その他の地方でも国衙の任務は守護を通じて幕府に吸収されていった。しかし、京都の朝廷や貴族、大寺社を中心とする荘園領主の力はまだ強く残っており、政治的にも経済的にも二面性をもっていた。
朝廷は国司を任命し、貴族や大寺社は国司や荘園領主として土地からの収益の多くを握り、幕府に属さない武士も多くいた。
頼朝自身も朝廷から与えられた関東知行国や平家から没収した荘園などの大量の関東御領を所有し、幕府の経済的基盤となった。
幕府と朝廷の関係は新制と呼ばれる朝廷の法令や宣旨で定められており、ともに支配者としての共通面を持っていた。一面では朝廷の支配や荘園、公領の維持を助けた。しかし、多面では、幕府が東国以外の地域で支配の実権を握ろうとしたため、守護、地頭と国司、荘園領主とのあいだで争いが多くなった。
優れた指導者である頼朝が死ぬと、若い頼家、実朝の時代になると、貴族出身の頼朝の側近と有力御家人あによる合議制で政治が行われた。それとともに、有力な御家人の間で政治の主導権をめぐって争いが続き、多くの御家人が滅んでいった。そのなかで勢力を伸ばしたのが伊豆の在庁官人出身の北条氏であった。
1203年、北条時政は頼家を廃し、実朝を立てて幕府の実権を握った。時政の地位は執権と呼ばれ、子の義時に継承されたが侍所の長官の和田義盛を滅ぼし、政所と侍所の別当を兼ねて地位を固めた。これ以後、執権は北条一族が世襲するようになった。
平氏政権
平治の乱後、清盛は後白河上皇を武力で支えて昇進し、蓮華王院の造営などの奉仕を通して1167年に太政大臣となった。その子の重盛らも高位について勢威をほこった。清盛は各地の武士を荘園や公領の現地支配者である地頭に任命し、畿内から瀬戸内海をへて九州までの地域の武士を家人とすることに成功した。
一方で娘の徳子を高倉天皇の中宮に入れその子の安徳天皇が即位すると外戚となった。
平氏は忠盛以来、日宋貿易に力を入れ、11世紀後半以降には日本と高麗、宋んおあいだで商船が活発に往来した。12世紀には宋が北方の金に圧迫され南宋になると、さらにさかんに通商が行われた。これに応じて清盛は摂津の大輪田泊を修築し、瀬戸内海航路の安全をはかり、宋商人の畿内への招来にも努めた。
清盛の積極的な対外政策の結果、宋船のもたらした多くの珍宝、宋銭、書籍は文化や経済に多くの影響を与えた。また、貿易の利潤は平氏政権の重要な経済的基盤となった。
平氏が官職の独占を進めたため、旧勢力の強い反感を受けた。特に、後白河法皇の近臣との対立は深まり、1177年には藤原成親、俊寛らが京都郊外の鹿ヶ谷で平氏打倒をかかげ失敗する事件も置田。そこで、清盛は1179年に後白河法皇を鳥羽殿に幽閉し、関白以下の多数の貴族の官職を奪うという強圧的手段で国家機構を手中に収めた。この権力の独占は、院や貴族、寺社、源氏などの反対勢力の結集を促した。
1180年に安徳天皇が即位すると、地方の武士団や中央の貴族、大寺院の中には平氏の専制政治に対する不満が起こり、その情勢をみた後白河法皇の皇子の以仁王と畿内に地盤を持つ源氏の源頼政は平氏打倒に兵をあげる令旨を諸国の武士に伝えた。これに応じて僧兵が立ち上がり、伊豆に流されていた源頼朝や信濃の木曾谷にいた源義仲をはじめとする各
地の武士団が挙兵し、5年にわたる内乱が全国的に広がった。（治承、寿永の乱）
平氏は福原京に遷都するがすぐに京都に戻し、畿内を中心とする支配を固めて内乱に対応しようとしたが、清盛の死、畿内、西国を中心とする養和の飢饉などで弱体化した。1183年に北陸で義仲に敗北すると安徳天皇を奉じて平氏は西国に都落ちした。やがて、頼朝の命令で義仲を範頼、義経が滅ぼし、1185年に壇ノ浦で平氏は滅亡した。
保元・平治の乱
武家の棟梁としての源氏が東国で勢力を伸ばすと、東国武士団の中には源義家に土地を寄進して保護を求めるものが増え、朝廷はあわてて寄進を禁止した。義家の後、一族の内紛
により勢力が少し衰えると、桓武平氏のなかでも伊勢、伊賀を地盤とする伊勢平治は院と結んで発展した。なかでも、平正盛は義家の子で出雲で反乱を起こした義親を討ち、正盛の子の忠盛は瀬戸内海の海賊の平定で鳥羽上皇の信任を得て、武士としても院近臣としても重用された。
1156年、鳥羽法皇が死去し皇位継承でかねてより法皇と対立していた崇徳上皇は、摂関家の継承をめぐって兄の関白藤原忠通と争っていた左大臣藤原頼長と協力し、源為義、平忠正を集め、鳥羽法皇の立場を引き継いだ後白河天皇は忠通や院近臣の藤原通憲（信西）の進言により、平清盛や源義朝を動員し上皇側を破る。その結果、崇徳上皇は讃岐に流され、為義らは処刑された。
1159年、院政を始めた後白河上皇の院近臣の間での対立から、清盛と結ぶ通憲に反感を抱く藤原信頼が源義朝と兵をあげると通憲は自殺した。しかし、武力でまさる清盛によって信頼や義朝は滅ぼされた。
この乱で動員された兵は少なかったが、貴族社会内部の争いも武士の実力で解消できることが明らかとなった。また、武家の棟梁としての清盛の地位と権力が急速に高まった。
